【20代の成長・キャリア】「いい会社」の定義が変わった/キャリアを自分の力で選んでいく能力/日本の次世代型人材はまだ３割/キャリア型こそ世界的に求められている/20代が会社選びで見るべき条件

PIVOT 公式チャンネル

31 Mar 202432:59

Summary

TLDRこのトランスクリプトは、日本における次世代型人材の育成と企業のあり方について探求する会話を提供しています。議論の中心は、キャリアセレクティビティを持つ企業に人材が集まるべきであるという考え方と、企業が変革を遂げる方法です。20代の成長環境、社会課題への取り組み、社員の主体性や収益性とのバランスが重要視されています。また、若い世代が企業の将来方針や製品に自信を持って進めるべきであると強調されています。

Takeaways

🌟 現在の日本会社員の中で3割が自世代人材に慣れていると見られていますが、これからの時代は個人がキャリアを自分で選んでいく時代になるとの認識が重要です。
🚀 人材の定義が変わり、従来のキャリアの安定性よりも個人の能力やスキルが重視されるようになっています。
🎯 良い企業とは、従業員が自分の力を最大限に発揮できる環境を提供し、キャリア形成に寄与する場所です。
🌐 グローバルな競争力を持つ人材を育成するために、教育システムも変革が必要とされています。
💡 20代がどのような成長を遂げ、どのような発展をするかは将来の人生に大きな影響を与えるため、若い世代のキャリア形成への注目が不可欠です。
🏆 CSA賞は、若手人材育成に優れた企業を表彰し、キャリアセレクティブな人材が集まるような企業を目指すきっかけとなっています。
📈 企業は収益を上げながらも、社会的な責任や価値観を大切にし、社会全体の福祉にも貢献することが求められます。
💬 従業員が自分の仕事を主体的に評価し、自信を持って主張できる環境が、企業の繁栄につながるとされています。
🌱 人材育成には、若手従業員への教育と支援が不可欠で、彼らが成長することで企業全体の力強さが向上すると見込まれます。
🔄 企業の育成環境は、従業員が自分の能力を最大限に活用できるように、柔軟性やチャレンジの機会を提供する必要があります。

Q & A

現在の日本におけるキャリアと稳定性の考え方はどのように変化していますか？
-以前は企業に従業するという行為自体が稳定性を保証していたが、現代では個人が自分のキャリアを自分で選択し、能力に基づいて進む時代に変わっています。
次世代型人材とはどのような人材を指すか？
-次世代型人材とは、企業の形がどのように変化しても、自分の能力でどこでも通用する人材を指します。特に若者にとって、このような能力を持つことが重要であり、将来の生き方にとって必要不可欠な要素となっています。
日本の会社員のうち、どの割合が次世代人材に慣れているとされていますか？
-日本の会社員のうち、現在3割が次世代人材に慣れているとされています。しかし、さらに5割や7割に増えることを目指している企業も存在しています。
キャリアセレクティビティとは何を意味するのでしょうか？
-キャリアセレクティビティとは、人材が自分の能力や進むべき道を自ら選択し、それに基づいてキャリアを構築する能力を指します。従来の雇用システムから脱却し、自分自身の力でキャリアを築くことが求められる人材です。
4C教育の観点とは何を指すのでしょうか？
-4C教育の観点とは、批判的思考（Critical thinking）、創造性（Creativity）、協働（Collaboration）、コミュニケーション（Communication）の4つのスキルを指します。これらのスキルは、AIの時代において暗記ではなく、問題解決や創造性任務に向けた重要なスキルとされています。
日本企業における-CSAという概念とは何ですか？
-CSAは「キャリアセレクタビティ」の意味を持ち、アメリカでは以前から使われている言葉です。これは、現在の会社で雇用され続ける能力や、他の企業から雇用される能力を指します。CSAは、従業員が自分自身のキャリアをコントロールし、自分の力で選択する能力を身につけることを促します。
受賞企業のロート製薬株式会社はどのような価値を提供していますか？
-ロート製薬株式会社は、社会課題を解決するための新しい価値を提供することを目指しています。例えば、食品ロスや医療などの分野で、今まで舍てられていた価値を新たに提供することで、社会の課題を解決しつつ、経済的利益を追求しています。
日本企業の今後の方向性について、どのような変化が見込まれますか？
-日本企業は、従来の経営方法から脱却し、個人が自分のキャリアを自分で選ぶ時代に対応するよう変化しています。また、社会問題の解決とイノベーションを目指す企業が増え、従業員が自分の能力を活かして会社と共に成長できる環境が整いつつあります。
日本企業における「本業主観正義性」とは何を意味するのでしょうか？
-「本業主観正義性」とは、企業が行う本格的な業務に対して、従業員が持つ主観的な正義感を指します。つまり、従業員が自分が行う業務が社会に有益であると感じ、その自信を持って業務に取り組むことが重要であるという考え方です。
日本の若者世代はどのように企業に価値を提供する人材として成長するべきか？
-日本の若者世代は、キャリアセレクティビティを持つ人材として成長するべきです。具体的には、批判的思考、創造性、協働、コミュニケーションなどのスキルを身につけ、社会問題の解決に取り組むことが求められます。また、企業のビジョンや使命に共感し、自信を持ってその価値を提供することが重要です。
受賞企業の倉田会長は、従業員の成長についてどう考えていますか？
-倉田会長は、従業員一人ひとりの成長を大切にしており、20年以上企業で働いているため、各々の成長が認められるようになった喜びを感じています。しかし、まだ満足していない部分もあるため、今後も成長を続けていくことが必要であると考えています。