【老後資金】65歳で本当に必要な貯金額とは？絶対に知っておきたい！老後の医療費・介護費用を安くする方法も解説！

節約看護師りょう

12 Apr 202420:16

Summary

TLDR老後の資金について、2000万円問題を中心に多くの人々がどのように準備すべきかを解説する動画です。年金額や生活費の見直し、医療費や介護費用など、老後にかかる支出を軽減する方法を紹介します。また、働き続けること、節約、年金の繰り下げ受給など、老後の資金不足を解消するための具体的な対策も提案しています。自分に合ったライフプランを見つけ、安心して老後を迎えるためのアドバイスが詰まった内容です。

Takeaways

😀 老後資金の準備額に万人共通の答えはなく、各家庭の状況に応じた個別の計画が必要。
😀 2019年の金融庁の老後2000万円問題は、65歳以上の夫婦の無職世帯を前提にしたモデルであり、現在の多くの世帯には当てはまらない。
😀 65歳以上で年金だけで生活している世帯は約6割、年金収入に頼らず働いている高齢者も多い。
😀 65歳以上の平均的な生活費は月々約23万円、しかし住居費など家庭ごとに支出額は異なる。
😀 自営業者と会社員では年金額に大きな差があり、早めに準備を始めることが重要。
😀 老後の最大の支出は医療費と介護費用。70歳以上で医療費の自己負担は軽減される制度がある。
😀 高額療養費制度により、医療費の自己負担額が上限を超えた場合、払い戻しを受けることができる。
😀 介護費用には一時的な支出（介護用品購入など）と月々の支出があり、平均的な月額は8.3万円。
😀 介護費用も高額介護サービス費や医療費と同じく、負担軽減措置が利用できる場合がある。
😀 老後資金を計算するには、生活費、収入、老後の生活期間、その他の支出を考慮した計算が必要。
😀 老後の対策としては、収入を増やすために働き続けること、支出を減らすための見直し、年金の繰り下げ受給を検討することが重要。

Q & A

老後に必要な資金として2000万円という数字がよく挙げられますが、実際にどれくらい必要かはどのように決まりますか？
-老後に必要な資金は、年金額やライフスタイル、世帯構成、健康状態などによって異なります。万人共通の答えはなく、2000万円はあくまで一例であり、各家庭の実際の状況に応じてオリジナルの将来設計を考える必要があります。
年金だけで生活できる人はどれくらいいるのでしょうか？
-2022年の国民生活基礎調査によると、年金だけで暮らせる世帯は全体の44%であり、年金が収入の80%以上を占める世帯は約60%となっています。ただし、年金だけでは生活が厳しいと感じる人も多いのが現実です。
65歳以上の夫婦の平均的な生活費はいくらですか？
-2022年のデータによると、65歳以上の夫婦世帯の平均的な生活費は月約23.7万円です。
医療費や介護費は老後にどれくらいの負担となりますか？
-老後の大きな支出は医療費と介護費で、2021年のデータでは一生の医療費が2800万円かかるとされています。また、介護費用も高額で、平均的な月々の介護費用は在宅介護で約4.8万円、施設介護では12.2万円となっています。
老後にかかる医療費の自己負担を軽減する制度はありますか？
-高額療養費制度があります。この制度では、医療費が一定の金額を超えた場合、その超えた分が払い戻されます。年齢や所得に応じて、月々の自己負担限度額が異なり、70歳以上であればさらに負担が軽減されます。
老後に必要な貯金額を計算する方法はどのようにすればよいですか？
-必要な老後資金は、毎月の生活費から年金収入を引き、その差額に老後の生活期間（例えば65歳から90歳まで）を掛け合わせます。さらに医療費や介護費などの予想されるその他の支出を加えることで、必要な貯金額を算出できます。
年金が少ない場合、老後の生活資金はどう補うべきですか？
-年金が十分でない場合、引退後も働き続けることが一つの対策です。また、収支を見直し、節約をして支出を減らすことも重要です。さらに、年金の繰り下げ受給を検討することも有効な方法です。
老後に必要な資金が足りない場合、どう対応すべきですか？
-老後の資金が足りない場合、働き続けることで収入を得たり、支出を減らすために家計の見直しを行うことが重要です。また、年金繰り下げ受給を検討し、資金を増やすことも有効な方法です。
年金繰り下げ受給とは何ですか？
-年金繰り下げ受給とは、年金の受け取り開始を遅らせることで、受け取る年金額が増額する仕組みです。例えば、70歳まで繰り下げると、年金額が最大42%増加します。
高収入でも老後に破産するリスクはあるのですか？
-高収入でも老後に破産するリスクは存在します。特に、現役時代の生活水準を維持し続けると、年金と収入のギャップを埋めるために貯金を切り崩すことになり、最終的に老後破産に繋がる恐れがあります。