若者の恋愛離れ「深層心理」/面倒・リスクだらけ/結婚に恋愛はいらない/女性が男性に求める「三平」/男性が女性に求める年収300万円以上/酒・クルマ離れの理由/企業も変わらないと生き残れない【牛窪 恵】

PIVOT 公式チャンネル
13 Jun 202435:46

Summary

TLDR若者の恋愛離れや結婚に対する意識の変化について、20代の男女が恋人がいない場合3割から4割が恋人を望まないと感じるという調査結果が紹介されています。恋愛面倒や疲れる、1人の方が楽しいことが理由として上げられます。また、恋愛リスクの露呈、ジェンダーギャップ、親子関係の密接化、経済力への要求などが恋愛や結婚への影響を及ぼしていると指摘されています。一方で、結婚を望む割合は依然として高いものの、結婚と恋愛を切り離して考えることの重要性が説かれています。

Takeaways

  • 👥 若い層の恋愛離れが進んでいる。20代の未婚者のうち、恋人がいない若者たちが、恋愛面倒だとか疲れるという理由で恋人がいないことを望む割合が3~4割に上がっている。
  • 💭 恋愛や結婚に対する若者の考え方。恋愛や結婚を避ける若者は、恋愛が面倒で疲れるだけでなく、1人で楽しいことがたくさんあると感じる声も多くある。
  • 🚸 恋愛リスクの増加。ストーカーやデート時のDV、リベンジポルノなど、恋愛に伴うリスクが露呈化していることが若者が恋愛を控える要因となっている。
  • 🏢 ジェンダーギャップと恋愛。ジェンダー平等の教育を受けているにも関わらず、恋愛においては男性がリードするなど、ジェンダー不平等が表面化することがある。
  • 👶 親子関係の変化。経済不安が親子関係を密にし、親に頼る若者が増加している。親を裏切れないという家族の絆が強い若者が登場する。
  • 💰 経済力と恋愛。年収や雇用形態が恋愛への興味に大きな影響を与え、特に男性が女性に経済力を求めるようになっている。
  • 💬 結婚と恋愛の切り離し。結婚と恋愛を別のものとして考え、恋愛を経ずに結婚することへの理解が広がることが少子化に影響している。
  • 🌐 社会通念の変化。同性婚や事実婚など、従来の結婚形態から外れた選択が増え、それを受け入れる社会通念の変化が必要とされている。
  • 💼 経済格差の影響。奨学金や雇用形態による経済的な壁が、恋愛や結婚に乗り出す障壁となる。
  • 🏡 住環境の改善。空き家リノベーションなど、住環境の提供が同棲や未婚家に影響を与え、若者の居住形態に変化が生じている。
  • 🌱 多様性と消費行動。若者が消費する商品やサービスは、環境に配慮し、多様性や個性に富むものにシフトしている。

Q & A

  • 若者が恋愛を望まない理由として何が挙げられていますか?

    -恋愛が面倒だとか疲れる、1人の方が好きなことが挙げられています。また、恋愛より他に楽しいことがたくさんあると感じる人もいます。

  • 恋愛と結婚を切り離すことが少子化にどう影響すると考えますか?

    -恋愛と結婚を切り離すことで、結婚や出産に対する社会的ハードルが下がり、選択肢が増えることで少子化が改善する可能性があります。

  • 若者の恋愛離れにはどのような要因がありますか?

    -恋愛リスクの露呈、経済的な問題、ジェンダーギャップ、親子関係の密接化、恋愛格差の拡大などが挙げられます。

  • SNSの普及が恋愛離れに与える影響とは何ですか?

    -SNSの普及により、公開処刑やストーカー行為、リベンジポルノなど、恋愛におけるリスクが増大しているとされています。

  • 若者が結婚をしない理由として経済的な問題とは具体的に何が挙げられますか?

    -収入の不安定さや低所得、家事・育児の負担が女性に偏っていること、教育費の負担などが挙げられます。

  • 若者の結婚意識はどのように変化していますか?

    -結婚する人の数が減少し、非婚率が増加しています。また、結婚をしないと思慮を持つ若者の割合も増えています。

  • 少子化が進むとどのような社会問題が懸念されますか?

    -地域の人口減少、税金納付者の減少、公共サービスの維持困難、高齢者の増加による社会保障の負担増大などが懸念されます。

  • 若者が婚活をしない理由として「コンプライアンスの幻覚」とは何を指しますか?

    -恋愛や結婚に関連して、法的制約や社会的規範に引っかかるかもしれないと心配する心理を指しています。

  • 若者が結婚や出産を控える理由として「競争結婚」とは何を意味していますか?

    -結婚相手との関係を徐々に改善し、完璧な関係を目指すことではなく、最初から完璧な状態を求めず、共に成長していく姿勢を意味しています。

  • 少子化対策として政府や企業はどのような施策を講じることが求められますか?

    -経済的支援、教育費や子育て支援施設の負担軽減、子育てに関する情報提供や支援の強化、フレキシブルな勤務制度の導入などが求められます。

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